短期大学留学とは?
アメリカの短大への留学を実現する前に、まずアメリカの短大ってどんなところ?という疑問を解決しましょう。
授業料の安さが魅力
アメリカの短大は、コミュニティカレッジ(コミカレ)と呼ばれ、留学生が最初に短大を選ぶ理由の1つに、授業料の安さがあります。短大の授業料は、4年制大学と比べると、はるかに安くなっています。通常、アメリカに留学するには莫大なお金がかかります。しかし、短大留学ならその約半分の予算で留学を実現できます。低予算の留学希望者に短期大学留学はおすすめです。
短期大学から4年制大学へ
アメリカの短大の特徴・メリットは、短大で2年生修了後、4年制大学に編入ができることです。そして、短大の2年間で取得した単位は、条件がそろうと、そのまま4年生大学に移行できます。つまり、低予算で単位を取得しつつ、英語能力を伸ばし、4年制大学に編入する、という方法をとる留学生は比較的多いです。
短期大学留学を実現しよう
短大留学をするために、基本的な情報・知識を知っておくことは重要です。入学条件、金額、ロケーションなど、多数ありますが、すべてを考慮に入れてプランを立てましょう。
短期大学への入学条件
一般的に、短期大学への入学条件はTOEFL iBT: 45-51(PBT:450-500) ですが、語学力が低い学生でも付属の語学学校から条件付に誰でも入学可能です。たとえ入学に必要な英語力が不足している場合でも、 アメリカの大学付属の英語コースや大学指定の英語学校の英語コースを受講し、英語力が必要条件に達することを条件に、学校への入学を得ることが可能です。 この制度には志望学校の要求するTOEFLスコアに達していなくても、その他の入学基準をクリアしていれば、入学許可を得られるというメリットがあります。 やる気、ある程度の学力、ある程度の英語力があれば十分に実現可能なのが、アメリカの短期大学留学です。
短期大学への入学時期
多くの短大は大学同様、セメスター制なら春・秋学期の年2回。クォーター制の場合なら、春・夏・秋・冬学期の年4回の入学チャンスがあります。
短期大学留学の秘訣
短大留学成功の重要なポイントは、自分のこれからの“方向性”をある程度絞っているか。事前にポイントを押さえて、よりクウォリティーの高い短大留学を実現しましょう。
短大留学ではロケーション選びが重要
短期大学留学で一番重要視されるのは、ロケーション選びです。生活費にかかるコストの関係で、物価が安い州を選ぶのも1つのアイデアです。しかし、自分の“将来”を見据えて、短大を選ぶことも重要な要素の1つです。例えば、短大修了後4年制大学に編入するにあたって、自分が卒業する短大と、進学予定の大学が同じ州なら、所得済の単位の移行は容易です。時間&お金の節約もできるので、同じ州内での入学・編入がおすすめです。
編入先の4年制大学との提携
4年制大学に編入する場合、自分の短大と提携している大学を選ぶことは重要です。提携校は基本的に同じ州に位置しているので、編入・単位の移行は容易です。大学によりますが、4大編入時に必要な教科書が、提携している短大で安く売られていることがあります。すべての教科書ではないですが、多少はコストの負担が減ります。
短期大学で専門分野を学ぶ
短大留学では、語学力、一般教養だけではなく、専門的な分野を学ぶことができる学校もあります。現在、人気の大学で、ARCがおすすめしているのは、医療系短大です。
短期大学留学にはいくらかかる?
短大留学にかかる費用は、4年制大学より比較的低くなっています。地域・州立・私立によってそれぞれ異なります。
短期大学留学の年間費用
短期大学の授業料が比較的大学よりも安い点が、留学生にとっては大きな魅力です。地域にもよりますが、年間約25〜75万円以下になります。授業料の他に教材費、滞在費、食費、交通費、渡航費、おこずかいなどが必要となります。地域や学校、為替の変動による違いもあります。
スカラシップ(奨学金)制度
アメリカでは、スカラシップと呼ばれる奨学金の給付を受けながら、短大・大学に通うことができます。日本の奨学金制度と違い、返済する必要がなく、成績を維持すれば、卒業までの4年間ずっと支給されます。この制度を利用し、学校に通う留学生は多数います。支給される金額は、地域・短大・成績によって異なります。
日本の教育ローン(奨学金)
現在、日本人の留学生で、教育ローンを利用している人は多数います。通常、日本の政府機関では、6ヶ月以上留学する人に対して、奨学金による支援をしています。200-300万円程度まで借りることができます。返済も低負担で、銀行より低金利なので、安心して借りることができます。
ファイナンシャルエイド
日本の育英会のような制度で、大学を卒業したら返済しなければなりません。しかし、この制度は通常アメリカ人の学生のみが利用でき、留学生は除外されることが多いです。基本的に、留学生は対象外ですが、ある地域の大学では、入学後、成績優秀者に対し適応している学校もあります。
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