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A.ARCでは貴方のビザ申請のフォローアップを応援します。必要な準備書類のチェック、英文嘆願書作成時の補佐などで,貴方の不安や心配を解消します。日本国内の米国領事館宛にビサ申請料の国内振り込みが申請前に別途必要です。
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A.応募者の専門校・短大・大学専攻に関連した分野・これまでに培った実務経験・職歴や資格・取得されているライセンス・特技等に基づき、研修先企業や受け入れ団体が選定されます。一般の人材派遣会社が行う職業斡旋と全く異なり、当研修制度では給与希望額、研修勤務地の指定、仕事内容などの応募者の希望条件には原則的には応じられません。研修先は米国企業に限らず多国籍企業、日本に本社が有る米国法人(事務所)も含まれます。英語によるコミュニケーションが主要ですが、一部の日系企業の小規模な職場では日本語が必要な環境も存在しますが、電話の応対は英語が主流です。日本語と英話のバイリンガルとしての素質が高く評価される職場が多くなります。
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A.受入先企業や団体により、報酬の給与と待遇は皆異なります。大半の業種では時給6ドル50セント(約780円)が最低賃金として規定されており、仕事の性格上、チップ収入が見込めるホテル勤務などの職種や、受入先企業が社員に食事や宿泊施設を無償提供する場合は、最低時給額が州により異なるかもしれません。給与の支払方法は月給制・時給換算、初めの3ヶ月間は無給等の条件が渡米前に明示され、現地入り後の問題が生じないよう、ホスト企業との間で雇用契約が交わされます。平均給与は500−1500ドル前後(税込で約6−17万円)、高度の専門職になると1500−2100ドル前後(税込で約18万 ―24万円)と職種間に格差が見られます。
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A.4通りの可能性が予測されます。
(1)ホストカンパニーから高い評価を受け、正社員として正式採用をオファーされ,H1−Bビサのスポンサーが見つかるケース。職場の対人関係にも馴染み、仕事の円滑化にもプラスになります。

(2)ホストカンパニー以外の就職先を現地で研修中に他で見付けるケース。インターン研修中のフリータイム時に他社訪問で面談を受ける就職活動チャンスは無制限です。又、日系の人材斡旋会社に無料登録し、根気と忍耐の2文字で奮闘して下さい。

(3)帰国後に外資系に転職するケース。海外勤務経験とコミュニケーション英会話能力のアップで、自分をプロモート出来る研修実績が記載された履歴書がJ -1企業研修の最大メリットとなり、貴方のジョブハントに付加価値をもたらします。上記太い文字からH−1ビザ説明のリンクする研修企業の上司から帰国前に推薦レターを依頼するのも良いアイデア。

(4)帰国後に海外と接触が多い日本企業に転職するケース。国際貿易関連の商社・仕入れバイヤー・ホテルのコンサンルジェ・航空会社・旅行業のツアーコンダクター・展示会コンベンションや各種パーティー等の派遣コンパニオンを始め、海外との接点が多いホスピタリティーが求められる職場も英会話スキルのグレードアップと、キャリアーアップが試せます。臨機応変に行動出来る柔軟性と国際センスが求められる職種が,もちろんターゲットです。
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A.専門職の知識・経験・職歴を日本で持っている方でも、日本からいきなりH1-Bビザの企業スポンサーになれる受入れ先の企業探しは困難です。よって当J -1インターン企業研修でまずは米国入りを果たし、実力を付けて海外勤務経験を積む事で現地雇用の採用条件を容易にクリヤーさせるチャンスを高く出来ます。4大卒又は短大卒で関連職種経験6年以上、高卒で12年間相当の実務経験を有する人がH-1Bビザ申請条件の最低資格対象です。現地に居れば、他企業を自分でリサーチが幾らでも出来るので、日本から書類だけを送付して職探しをするよりも、はるかに有利で高い効率が図れます。H−1ビザになると給与はJ -1研修者よりも2倍以上は高く設定されるので、より安定した生活が約束されます。通常H-1Bビザは3年毎の更新で最高6年間就労が可能で、その後は永住権申請資格が取得出来れば、合法的に日米間で働き続けることはできます。
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貴方の探しだした企業が確実に受け入れを保証可能な事をARCで確認後に別途費用でお引き受けする用意が有るので、別途お問い合わせ願います。紹介されたホスト企業の担当者と話しあって、申請条件に合うかを再検討後に手配開始予定。レストランのウイエトレス・ウエイター・教師は該当しません。

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面談日が近ずいて来ると事前に予想質問と模範解答を文書にてARCが準備し、事前に練習して頂きます。その後面談日直前に電話によるシュミレーションをアメリカから実施し、貴方が安心してインタビューに応じられるよう細かな注意事項でご案内が指導されるで誰方の不安も解消されます。各自の研修内容によって聞かれる質問は多様化しており所要時間もバラバラで、最低2時間前後は待たされますので読み物を持参されると良いでしょう。以前は居住地により規制が有りましたが、申請する領事館は東京・大阪、最近ではどちらでも受付出来るようになっています。

 
 


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